中日両国の大学生各1千人を対象とした意識調査で、両国の青年の大多数が中日関係の現状について「あまり理想的でない」とする一方、自国にとって相手国が相当重要であることを認め、今後数年以内に両国関係が改善されることを期待していることが明らかになった。新華社のウェブサイト「新華網」が報じた。
調査は今年3月に、中国の週刊誌「瞭望東方周刊」と、発行部数最大の日本紙「読売新聞」が共同で実施。日本側は全国各地の大学生1020人を抽出し、中国側は10大学の学生987人を対象にアンケートを実施した。調査内容は両国青年の社会問題に対する認知度、相手国に対する知識と理解、中日関係の未来、両国青年の共通関心事である全世界的な問題――の4分野におよぶ。
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